便利なサイト
崩し字関係
日本古典籍くずし字データセット文字種（くずし字）一覧（人文学オープンデータ共同利用センター）
木簡・くずし字解読システム（奈良文化財研究所・東京大学史料編纂所）
くずし字画像（１文字ごと）をアップロードするだけで解析して候補文字を出してくれます。しばしば使っていますが、精度はそれほど高くない印象です。
『木簡画像データベース・木簡字典』『電子くずし字字典データベース』連携検索（奈良文化財研究所・東京大学史料編纂所）
検索した文字の複数の手書き例を表示してくれます。「たぶん○だろうけど断定はできないな」というときに○と検索してみて、複数の筆跡が表示されますので比較してみましょう。
くずし字の解読方法が無料で解説されています。
よくある人名等（兵衛、右衛門など）のよくある崩し方が載っています。
見やすいです。一覧ページを印刷して持ち歩くと良いのではないでしょうか。
西暦・和暦変換
和暦から西暦変換（年月日）- 高精度計算サイト（カシオ計算機）
和暦年月日を即座に西暦年月日に変換してくれます。当社ではかなり重宝しています。
情報源
名字から同姓の市区町村別分布数（電話帳掲載数）を調べられます。氏・名で検索するなら調査地域を全国にするとよいでしょう。家系図系の研究団体では常識的なサイトです。
名前から検索できるほか、モチーフ別に探すこともできます。google画像検索でヒットしなかった名称不明の家紋を探す際にはモチーフ別検索も有効でしょう。これで出ないならばかなり分厚い家紋事典に当たるべきでしょう。
名字の由来や氏族について概説されています。いかに珍しい名字といえど自家系に裏取り無しにそのまま当てはめるわけにはいきませんが、調査の見当を付けるのに良いでしょう。
墓地の地番情報などを得たい場合などに使用します。法務局で登記事項証明書を取得するよりも安価に即座に登記情報を入手することができます。ブルーマップの簡易版のような地番図も閲覧することができます。旧土地台帳附属地図を現公図として使用している地域は結構あります。ただし、登記官の認証印は付きませんので、証明書としては利用できません。
学術研究関係
膨大な量の学術論文が掲載されています。氏族研究等以外にも、地方や昔の産業、結婚離婚（人口学、社会学）の研究などの論文もあったりしますので、先祖の居住地域や職業などいろいろ検索してみてみると良いでしょう。
日本の学術論文を検索できるサイト。収録刊行物名と、国会図書館等の所蔵状況や、ダウンロード可能なものはダウンロードページへのリンクがあったりします。
大学ごとにネット公開している学術論文。Google ScholarやCiNiiからも検索できますが、大学別に検索したい場合はこちらから。
日本の紀要や学術論文を検索できるサイト。Google Scholarからも検索できます。
デジタルアーカイブス・古文書所蔵施設の一覧
古文書所蔵施設・デジタルアーカイブス・研究機関等の一部です。
横断的サイト
大学・官公庁・企業・法人・公共図書館・博物館・美術館等のデジタルアーカイブページへのリンク集
全国の文書館の所蔵史料を検索できます。
全国の7000以上の図書館の蔵書を横断検索ができます。使用する際は「都道府県名＋カーリル」で都道府県別のカーリル（「カーリルローカル」という）のページを出してから検索しましょう。
全国の古書店の横断検索・購入ができ、中には古文書や定款、古地図、記念冊子等もヒットすることもありますので色々検索してみましょう。在庫無しの場合はリクエストサービスもあります。
図書館
主要系図集での調べ方案内です。
有名どころですので解説不要だと思いますが、尊卑分脈等の古典的系図集や官報や紳士録など古い史料が掲載されています。ネット公開されていない資料は、図書館向けデジタル化資料送信サービス参加館へ出向けば利用できます。
全国の自治体の郷土史が揃っていますので、東京近郊の方にはかなり便利でしょう。自力でコピーしてもよいなら、国会図書館でコピーしてもらうより安いです。
文書館
大学
慶應義塾では、図書館のことを「メディアセンター」といい、例えば三田メディアセンターと呼んでおりますので、学内で場所をお尋ねの場合などはご留意ください。
研究機関・博物館等・その他団体
親族検索サービス
法令・議事録
廃止法令、帝国議会議事録、国会会議録などを検索できます。現行法令については次のページで検索しましょう。廃止法令も国立国会図書館デジタルコレクションで表示されるよりは下記サイトの方が閲覧・検索ともにしやすいでしょう。
現行法令についてはこのサイトが最も便利で、法科大学院生などもちょっと条文を確認したいというときなどに検索します。もちろん、全条文の文字を検索できますので、紙の六法を使うより断然便利でしょう。
最高裁ほか下級裁判所の主要判例を無料で検索、PDF形式でダウンロードできます。
官報
戦前の官報は、国会図書館デジタルコレクションで検索するのが便利です。ただ、全文検索できるようになっているようですが、検索漏れがある印象です。
戦後の官報は、公立図書館の官報検索サービスを利用するとよいでしょう。インターネット官報は最近30日分しか検索できないので、先祖調査の役には立ちません。
各官公庁の告示・通達等
各官公庁サイトの該当ページから探すのがよいでしょう。
法学的に重要でない判決文等（大多数の事件がこれに該当します）を知りたいときは、一審判決を出した裁判所（支部）に行って事件記録の閲覧を申し出ましょう（参考：保存期間を詳しく解説しているサイト（山中理司弁護士のHP））。ただし、刑事事件は被告人のプライバシーの問題があり、被害者や研究者以外の閲覧はかなり難しいようです。
TKCローライブラリーも判例秘書もどちらも有料サイト。どちらも法曹界では有名どころで、判例・法令・法律雑誌等の文献情報を調べられますが、一般的な先祖調査をする上での法律調査の重要度は低いとは思われます。ご先祖が訴訟経験者であるとか、当時の社会システムを知るためには有益でしょう。
法制史などを調べるにはよいでしょう。学外者（元教員・卒業生・修了生等を除く）は利用申請書の提出が必要のようです。
※ 法令の解釈・適用は、個々の条文からだけでできるものではなく、憲法を頂点とする法体系の中で、各法の目的との関係など条文相互の関係、判例によって出された基準、さらには学説や制定経緯等を考慮しながら、問題の条文がどの範囲の事象までカバーしているのかを見極め、具体的事実を解析して論理的に説得力の或法的評価を加えるというプロセス、まさに総合的な検討が必要です。ありがちですが「条文すら読まずに法律名・条文名などタイトルから勝手に規制範囲を想像するだけ」など以ての外です。素人解釈は往々にして様々な弊害があり、調査の方向性を間違えかねません。現行法令であれば弁護士か各法の学者、廃止法令であれば法制史学者に問い合わせましょう。なお、行政書士は、行政書士会を挙げて「街の法律家」などと宣伝していますが、法律に関しては素人に毛が生えた程度の資格ですので、法律相談はできません（試験自体が３問を除いて５択式で、ほとんど過去問の繰り返し出題です。法律の素人を裁判に参加させようという趣旨で始まった裁判員制度でも選任除外対象（法学教授や弁護士等は選任されない）となっておりません（裁判員法15条））。
